通貨安競争

どうもこんばんは、松井塾長です。

いつも話をしていることですが、本当にこれらの内容を理解したい場合には、大学に行くか、自分で書籍を購入して、勉強してください。


さて、本日の内容は通貨安競争ということになります。


えーと中学生の知識でもありますが、自国の通貨が安ければ安いほど貿易の輸出には有利ということはご存じの方も多いはず。

日本から見た場合に、円安であればあるほど、貿易の輸出には有利ということになります。

したがって、世界恐慌の時には、すべての国が、自分の国の通貨を安くなる方向に誘導しようとするということになります。

これを通貨安競争政策ということになります。

通貨安競争政策は、近隣窮乏化政策とも呼ばれて非常に反発を生む制度ですのでご注意ください。

今、ここに、ドルと円があったとしましょう。

円安に持っていくためには、どうすればいいでしょうか？

「え、何何？日本の円を擦りまくればいいだろうって、すばらしい。君は、なんてすばらしいんだろう。そんな君は、日銀に就職することをおすすめしますが、今回は、そのテーマは扱いません。」

円安に持って行くには、円を売ってドルを買いまくる。

ということになります。

これが、為替介入政策ということになります。

この方法は、国際的にもやってはいけないということになっています。

円を売ってどんどんドルを買えば当然の事ながら、ドル高・円安になります。

そうすると、輸出産業を中心に、業績が回復するが、これは同時にアメリカの景気の悪化を意味することになってしまう。

だから、為替の介入による、自国通貨の切り下げ政策は、戦争を引き起こしてしまう危険性があるので、やってはいけませんよというのが、国のルール。

ところが、ここで中途半端に勉強する人々は、通貨の切り下げ方法が、為替介入しか無いと思い込んでいる状況になっている。

まぁ、実際、日本でも常に為替介入ばっかりしてきたので無理も無いのですが、実際には、金融政策というのは、他にもたくさんあるので、大学に行ってしっかりと勉強することをおすすめします。

というわけで、本日の結論はこちら。

不況になったら、輸出を伸ばすために円を売ってドルを買いまくる。そうすると、円安が起こるので、日本は景気回復。でも、それやると、アメリカが不況になるので、アメリカが激おこプンプン丸。ということになります。