二酸化炭素✕地球温暖化✕京都議定書

　こんにちは道化師です。

　今回のテーマは「二酸化炭素✕地球温暖化✕京都議定書」になります。

　地球温暖化問題は昔からよく取り上げられるテーマの一つではあります。最近ではこの関連性を否定するというような論文もよく見られるようになりましたが、現在のところ入試問題においては、主流な主張になっているケースが非常に高いという現状にあります。

　さてまずは、基本のおさらいから初めて行きましょう。まず、二酸化炭素の上昇によって地球が温暖化するという現象が起こる。その現象が起こると南極の氷が溶けて海水面の上昇が起こる。そうすることで世界中で様々な被害が起こり、特定の国々は水没してしまうかもしれないという現象が起こる。

　これを防ぐ目的で立ち上げられたのが「京都議定書」CO2を世界中の人々が話し合うことによって解決していこうと言う話し合いを設けて一緒に取り組んでいきましょうという内容。

　それでは、この京都議定書の問題点からアメリカが離脱している。中国は発展途上国という状況なのではじめからこの枠組みの中に参加していない。という状況にあります。実はこの２カ国は、CO2の排出量が極めて大きいことで有名な２カ国ですが、参加していません。このことに対して一部ではこんな議定書の存在の意義があるのかという意見もありますが、今回はそのテーマではありません。

　京都議定書のCO2削減には、各々の国々対して削減目標というものが設けられています。何％削減することが目標などといったものがあげられます。

　ここを単純に削減目標とは、日本国内において日本人が削減しなければならないと考えると間違いの元になります。

　日本の削減目標に対して、海外の施設においてCO2を削減してもいいというのが、この京都議定書の特殊なところ。日本の企業が、カンボジアに行きカンボジアの企業で省エネルギーな向上に建て替えるそこで手に入れたCO2は、日本国の削減分としてカウントされるという方法を用いることが可能ということです。ニュースなどでもやっているのでみなさんもよく知っているとは思います。

　ここで、グローバル化論と結びつきます。グローバル化していくことによって日本の省エネルギー技術が地球環境を良くする方向に動いていってくれるはずだ。だから、日本企業は積極的に国際マーケットにアプローチしCO2削減目標に協力していこうと言うお話へとつながっていきます。

　そこで今日のポイント「京都議定書のCO2削減目標は、海外の削減も含めて計算することができる。」「日本の省エネルギー技術を使ってCO2排出削減目標に一歩でも近づいていこう。」というおはなしでした。

　注意：地球環境問題は、変形問題が多くあります。その話に関しては後々アップしていきたいと考えています。